昭和45年は西暦1970年!2026年現在の年齢早見表と激動の歴史
昭和45年という年は、日本の戦後史において極めて象徴的な転換点でした。「人類の進歩と調和」を掲げた日本万国博覧会(大阪万博)に国中が沸き立つ一方、よど号ハイジャック事件や三島由紀夫事件など、社会を揺るがす大事件が立て続けに発生した激動の1年です。
昭和45年(1970年)生まれの方は、2026年の誕生日を迎えると満56歳になります。社会や組織の中核として重責を担いながら、役職定年の到来やセカンドキャリア、老後資金の設計といった人生の大きな分岐点に向き合う世代です。本稿では、昭和45年の西暦・干支・年齢・学歴卒業年の詳細な早見表をはじめ、年金受給開始時期の最新ルール、そして当時の社会情勢やカルチャーの真相まで、確かなデータと多角的な視点から徹底解説します。
📌 【この記事の重要ポイントまとめ】
- 要点1:昭和45年は西暦1970年で干支は戌年(庚戌:かのえいぬ)。2026年時点での満年齢は56歳(誕生日を迎える前は55歳、数え年は57歳)です。
- 要点2:1970年は大阪万博(EXPO'70)の熱狂、よど号ハイジャック事件、三島事件など激動のニュースが続出。物価は大卒初任給が約4万円、はがきが7円の時代でした。
- 要点3:昭和45年生まれの年金受給開始は原則65歳(2035年)から。早期の繰上げ受給や最大75歳までの繰下げ受給を含めた戦略的ライフプランが求められます。
【2026年最新】昭和45年(西暦1970年)生まれの基本データと年齢早見表
昭和45年は西暦に換算すると1970年です。十干十二支(干支)は庚戌(かのえいぬ / 戌年)にあたり、強い信念と実直な粘り強さを持つ気質と伝えられてきました。
2026年のカレンダーを基準とした場合、昭和45年生まれの方の年齢区分は以下の通り整理できます。
- 2026年の誕生日前:満55歳
- 2026年の誕生日以降:満56歳
- 2026年の数え年:57歳(生まれた年を1歳とし、元日に1歳を加算する数え方)
人生100年時代といわれる現在、56歳という年齢はビジネスパーソンとして円熟味を増すと同時に、定年退職後の暮らしや資産形成の最終調整に入る極めて重要なライフステージです。

昭和45年生まれの学歴卒業年&年金受給時期の早見表【早生まれ対応】
履歴書の作成や将来設計で頻繁に参照されるのが、学校の入学・卒業年度と公的年金の受給開始スケジュールです。昭和45年(1970年)生まれの方(4月2日〜翌年4月1日生まれの同学年基準)を対象とした詳細データをまとめました。
| 項目・節目 | 該当時期・卒業年(ストレート進学時) | 当時の社会背景・一般的な基準 | 編集部の見解・実務アドバイス |
|---|---|---|---|
| 小学校卒業 | 昭和58年(1983年)3月 | ファミコン発売、東京ディズニーランド開園 | 高度成長の恩恵を幼少期に受けた世代 |
| 中学校卒業 | 昭和61年(1986年)3月 | 男女雇用機会均等法施行、バブル前夜 | 校内暴力ブームが落ち着き管理教育が強まった時期 |
| 高校卒業 | 平成元年(1989年)3月 | 昭和から平成へ改元、消費税3%導入 | 高校卒業の直前に「平成」が幕を開けた節目 |
| 4年制大学卒業 | 平成5年(1993年)3月 | バブル崩壊、就職氷河期の入口 | 買い手市場への急激な転換を最初に経験 |
| 公的年金受給開始(原則) | 2035年(令和17年)・満65歳到達月 | 男女ともに「特別支給の老齢厚生年金」なし | 60歳〜75歳の間で繰上げ・繰下げの選択を要検討 |
厚生労働省の規定によると、昭和45年生まれの方は男性・女性を問わず、報酬比例部分を前倒しで受け取れる「特別支給の老齢厚生年金」の対象外です。原則として満65歳(2035年)からの受給開始となります。
公的年金制度の現行ルールでは、希望すれば60歳から繰上げ受給(1か月繰り上げるごとに0.4%減額、60歳0か月時点で最大24%減)を選択できるほか、最長75歳まで繰下げ受給(1か月繰り下げるごとに0.7%増額、75歳時点で最大84%増)することも可能です。自身の健康状態や退職後の就業形態に応じた受給戦略が欠かせません。
【激動の1970年】大阪万博・三島事件・よど号ハイジャック事件が交錯した昭和45年
昭和45年(1970年)は、日本の光と影が鮮烈なコントラストを描いた年でした。報道各社の記録や公的アーカイヴを紐解くと、戦後日本の経済的到達点と、そこに潜む精神的亀裂が浮き彫りになります。
日本中が未来に酔いしれた「大阪万博(EXPO'70)」
1970年3月14日から9月13日までの183日間にわたり、アジアで初めて開催されたのが「日本万国博覧会(大阪万博)」です。テーマは「人類の進歩と調和」。総入場者数は当時の日本の総人口の約6割に匹敵する6,421万人を記録しました。
芸術家・岡本太郎が手がけた「太陽の塔」や、アメリカ館に展示された「月の石」、動く歩道やワイヤレステレホンといった未来技術は、高度経済成長に沸く国民に強烈な希望を与えました。
国家を震撼させた2大事件:よど号と三島由紀夫
万博の熱狂の一方で、社会の根幹を揺るがす大事件が続発しました。
- よど号ハイジャック事件(3月31日):共産主義者同盟赤軍派のメンバー9名が、羽田発福岡行きの日本航空機「よど号」を乗っ取り、北朝鮮へ亡命。日本航空史上初のハイジャック事件として全国に生中継され、国民を恐怖に陥れました。
- 三島由紀夫事件(11月25日):作家の三島由紀夫が主宰する「楯の会」メンバーとともに東京・市ヶ谷の陸上自衛隊東部方面総監部を占拠。バルコニーから憲法改正と自衛隊の決起を促す演説を行った後、割腹自決を遂げました。国内外の文壇や知識人社会に未曾有の衝撃を与え、戦後民主主義に対する痛烈な問いを投げかけました。
昭和45年の物価・ヒット曲・カレンダー事情から紐解く当時の暮らし
当時の生活実態を総務省統計局などの歴史データから比較すると、半世紀あまりの間の経済的変化が鮮明に浮かび上がります。
大卒初任給4万円時代|昭和45年の物価データ
昭和45年の大卒初任給の平均は約3万9,800円〜4万円でした。2020年代半ばの大卒初任給(約23万〜24万円)と比較すると約6分の1の水準です。
- 郵便はがき:7円(2026年現在は85円)
- 国鉄(現JR)初乗り運賃:30円
- ラーメン・かけそば:約100円
- ビール(大瓶):約140円
- たばこ(セブンスター):100円
金額の数値だけを見れば安価に思えますが、当時の物価水準や給与ベースから換算すると、家電製品や外食は庶民にとって特別な体験でした。
時代を彩った流行カルチャーと昭和ポップス
音楽界では、藤圭子の「圭子の夢は夜ひらく」が爆発的なヒットを記録したほか、ザ・ドリフターズの「ドリフのズンドコ節」、ちあきなおみの「四つのお願い」、由紀さおりの「手紙」などが街中に流れました。
また、日本初の歩行者天国が銀座・新宿・池袋・浅草で一斉にスタートしたのも昭和45年8月です。ファッション雑誌『anan』が創刊され、ケンタッキーフライドチキンの日本1号店が名古屋にオープンするなど、現代に続く都市型消費文化が花開いた年でもありました。
カレンダーと祝日の注意点|振替休日が存在しなかった時代
昭和45年のカレンダーを確認する際、現代の読者が最も驚くのは「振替休日」が存在しなかった点です。祝日が日曜日に重なった場合に翌月曜日を休日にする「振替休日制度」が導入されたのは昭和48年(1973年)のことでした。そのため、昭和45年当時は祝日が日曜と重なっても平日はそのまま出勤・登校となっていました。
【実態検証】昭和45年生まれ(56歳)が直面する2026年のリアル
昭和45年生まれの人々は、世代論的に「ポストしらけ世代」あるいは「プレ団塊ジュニア」と呼ばれます。好景気の余波を受けて進学し、社会に出る段階でバブル崩壊の余波(就職氷河期の序章)を経験した、過渡期の世代です。
大手企業の人事データやシニア転職市場の動向を分析すると、2026年現在、56歳を迎えたこの世代は以下の3つの構造的課題に直面しています。
- 役職定年ショックと年収の再設計:多くの日本企業で55歳〜57歳前後に「役職定年」が設定されており、管理職手当の喪失により年収が20〜40%程度ダウンするケースが多発しています。モチベーションの維持と資産運用の見直しが迫られます。
- 親の介護(ダブルケア・老老介護の入り口):親世代が80代後半から90代に達し、仕事と介護の両立や実家の空き家問題が急浮上する時期です。
- 定年延長と雇用の流動化:高年齢者雇用安定法の改正に伴い、65歳までの雇用確保、さらには70歳までの就業機会確保が努力義務化されています。「会社にぶら下がるか、専門性を磨いて再雇用・転職・独立を選ぶか」の決断を迫られています。

【プロの結論】50代後半を迎えた昭和45年世代が今備えるべき判断基準
家族社会学や心理学の観点から見ると、50代後半は子どもたちの独立と親の介護が重なり、家庭内の人間関係が再編されるデリケートな時期です。ここで最も重要となるのが、互いの領域を侵害しない「心理的バウンダリー(境界線)」の確立です。
親の介護や成人に達した子どもの経済支援において、過度な共依存に陥ることなく、客観的な社会保障制度や専門サービスを活用する冷静さが求められます。
| タイプ | 該当する人の特徴・思考傾向 | 2026年時点での推奨アクション |
|---|---|---|
| 老後不安を解消できる人 | 現在の生活費を把握し、65歳以降の公的年金額を「ねんきん定期便」で正確にシミュレーションしている。 | 新NISAやiDeCo等の非課税制度を活用しつつ、健康寿命を意識した継続就業スキルを磨く。 |
| 生活リスクが高まりやすい人 | 役職定年後も現役時代と同じ生活水準を維持し、年金の受取時期や介護費用を「なんとかなる」と先送りにしている。 | 固定費の即時削減に着手し、公的支援窓口(地域包括支援センター等)の利用法を事前に確認する。 |
【昭和 45 年】に関するよくある質問(FAQ)
Q1:昭和45年生まれの厄年はいつですか?
A1:厄年は数え年で計算します。男性の大厄は数え42歳(2011年)ですでに通過しており、次の節目は数え61歳(2030年)の還暦厄となります。女性の大厄である数え33歳(2002年)・数え37歳(2006年)も終了しています。2026年(数え57歳)は特段の全国的大厄には該当しませんが、心身の変わり目として健康管理を徹底すべき時期です。
Q2:昭和45年は明治・大正・平成・令和で数えるとそれぞれ何年ですか?
A2:昭和45年(1970年)は、明治で数えると明治103年、大正で数えると大正59年にあたります。平成改元(1989年)の19年前、令和改元(2019年)の49年前に位置します。
Q3:昭和45年生まれの定年退職は西暦何年になりますか?
A3:勤務先の就業規則が「満60歳定年」の場合は2030年(令和12年)、「満65歳定年」の場合は2035年(令和17年)に定年を迎えます。現在は高年齢者雇用安定法により65歳までの雇用継続が義務化されているため、希望すれば65歳まで同一または関連企業で働き続けることが可能です。
まとめ:激動の1970年に生まれ、2026年を力強く生き抜くために
昭和45年(西暦1970年)は、大阪万博の輝かしいエネルギーと、激動の事件が交錯する中で幕を開けた記念碑的な年でした。その年に生を受けた昭和45年世代は、時代の激しい変化を柔軟にしなやかに乗り越えてきた実績を持っています。
2026年に56歳を迎える今、これまでの歩みを振り返りつつ、正確な年金・学歴データや将来の生活設計を見直すことは、実りある後半生を築くための第一歩です。激動の時代に培われたバイタリティを武器に、無理のない資産管理と健全な人間関係を維持しながら、充実したセカンドライフへの準備を着実に進めていきましょう。 (出典: 昭和 45 年(Yahoo!ニュース))